健康診断とは
健康診断は、生活習慣病など発症しても症状が出にくく、気づいたときには重症化していたという病気などを早期に発見し、早期治療に努めるといった予防的な面があるほか、医師による診察や各種検査によって自身の健康状態を把握、その結果を見て、生活習慣を改善するなどし、健康増進を図るという目的もあります。
なお健康診断には、法律で定められている特定健康診査（特定健診）、企業に所属する従業員などが受ける企業健診（労働安全衛生法によって定められている）、学校健診（学校保健安全法で定められている）などがあります。また、法には定められていない任意の健康診断もありますが、これは人間ドックなどのことを言います。
当院で実施する健康診断は次の通りです。
特定健康診査（特定健診）
高齢者の医療の確保に関する法律に基づいて行われる健診を特定健康診査（特定健診）と言います。40～74歳の方を対象としたもので、高血圧症、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病発症の有無や生活習慣病を招きやすく、発症すると脳血管疾患（脳梗塞 等）や虚血性心疾患（心筋梗塞 等）など重症化しやすいとされるメタボリックシンドローム（内臓脂肪が蓄積すると、血糖値、血圧、コレステロールの数値がそれほど異常でなくても重篤化するリスクが高くなる）の発見を目的とした健診になります。
主な検査項目は、問診、身体測定、血圧測定、血液検査、尿検査といったもので、検査結果については後日、医師と一緒に確認していきます。その中で、血圧、血糖、脂質が、保健指導判定値を超えている、質問票（喫煙歴あり など）に問題がある、肥満という場合で、生活習慣の改善が必要と医師が判断すると特定保健指導の受診を勧められます。この場合、専門スタッフ（保健師、管理栄養士 など）から、食生活の改善や運動習慣についての指導を受けるということになります。
企業健診
職場健診とも呼ばれるもので、企業に勤める会社員などは労働安全衛生法によって健康診断を受けることが定められています。一口に企業健診と言いましても、いくつか種類があるわけですが、当院では常時雇用されている従業員が年1回受けるとされる定期健康診断（定期健診）と常時雇用の従業員を雇い入れる際に行う雇入時健診を行っています。それぞれの検査項目については、以下の通りになります。
雇入時の健康診断（雇入時健診）
- 事業者は常時使用する労働者を雇い入れる際は、その労働者に対して、下記の項目について、医師による健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第43条）。
-
- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査
- 血圧の測定
- 貧血検査（血色素量、赤血球数）
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GT）
- 血中脂質検査（LDLコレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
定期健康診断（定期健診）
- 事業者は年に1回（深夜業や坑内労働などの特定業務従事者は年2回）以上、定期的に下記項目の健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第44条）。
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- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査、および喀痰検査
- 血圧測定
- 貧血検査
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GTの検査）
- 血中脂質検査（LDL コレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
- 身長・腹囲、胸部X線検査、喀痰検査、血液検査（貧血、肝機能、血中脂質、血糖）、心電図については、医師が必要でないと認めた場合には、省略することができます
自費健診
健康診断そのものを目的に受診されるという場合は、健康保険適用外となるので全額自己負担となります。これが自費健診です。
しかし、市区町村など自治体が実施している各種健康診断のように検査項目が決まっているわけではありませんので、希望する検査だけを選択することができます。したがって、人間ドックのように総合的に体全体を調べていくということも可能です。当院でどのような検査が受けられるか詳細を知りたいという場合は、お気軽にお問い合わせください。
なお自費健診を行い、その結果から新たな病気を発見したという場合、その診療に関しては健康保険の適用となります。